シェアハウスの実態調査結果
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シェアハウスの実態調査結果
入居者の性別は男女比がほぼ均衡、入居動機は「家賃が安いから」
「貸しルームにおける入居実態等に関する調査」結果が国土交通省から発表されました。「シェアハウス」に関する本格的な調査が少ない中で、シェアハウスの実態を知るのに参考になります。
今回の2013年調査と一昨年調査を比較すると、入居者の属性や費用、入居期間などの状況は概ね同様の傾向となっており、2013年調査に関して、貸しルームのうち、狭小（面積５平方メートル未満）、または窓無しの物件（以下「狭小・窓無し」は16％となっています。
2013年度調査におけるシェアハウス（貸しルーム）の定義は、プライベートなスペースを持ちつつも、他人とトイレ、シャワールーム等の空間を共用しながら住まう賃貸物件。
入居者一人ひとりが運営事業者（家主含む）と個室あるいはベッド単位で契約を結び、トイレ、シャワールーム等の共用の空間は、運営事業者が定期的に掃除するなどの管理を行う、としています。
それでは調査結果ですが、入居者の性別は男女比がほぼ均衡で、入居者の年齢は、｢25～30歳｣が全体の24.0％で最大。「30～35歳」が21.1％で、25～35歳で全体の半分近くを占めています。就業形態は、貸しルーム全体では正社員が最大で、学生、アルバイトが続く。物件の所在地は、やはり東京都が群を抜いて多い。
2013年と一昨年は概ね同じ傾向
自室の面積については、貸しルーム全体で「7.5～10平方メートル」が最大、次いで「10～12.5平方メートル」となっていますが、狭小・窓無しでは、狭小なものを抽出したため、「５平方メートル未満」が最大となっています。１ヵ月当たりの費用は、貸しルーム全体、狭小・窓無しともに「４万円未満」が最大。
居住期間については、貸しルーム全体で「１年～２年」が最大で、「６ヵ月～１年」が続く。
入居動機は、貸しルーム全体も狭小・窓無しも「家賃が安いから」が一番高くなっているが、「立地が良いから」もほぼ均衡し、「初期費用が安いから」が続いています。
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