進化する「賃貸住宅・ポータルサイト」 （2010年1月26日）
進化する「賃貸住宅・ポータルサイト」
今後もさらに熾烈な競争がヒートアップ
賃貸住宅の流通（仲介）を支えるWeb・賃貸ポータルサイトの進化、つまり高機能化が進んでいます。
この１月に入って、集客アップを図る新機能がポータルサイト各社から発表されるなど、サイトを利用するユーザー（入居者）向け、及び広告出稿者（不動産会社）に対して、さらなる使い勝手のよさを売り込んでいます。
「賃貸・ポータルサイト」の評価基準は、なんといっても掲載している物件数が多いことがまず第一で、次にお気に入りの物件をできるだけ手間をかけずにスピーディに見つける機能が充実していること。
しかもあえて問い合わせをしなくても、見つけた物件の内容が十分に分かるように詳細な内容であると、住居を探している入居者の評価は高くなる。その上で、物件周辺の街情報などが備わっていれば、さらに立体・俯瞰的に物件を捉えることができて便利さが際立ちます。
こうしたユーザーの満足度を満たすために、サイトの運営会社は新規コンテンツを充実させ、機能のバージョンアップを図っているのです。
そしてもう一方の利用者、つまり物件情報を提供し、サイトを通じて反響を取る不動産会社が使いやすくするための利便性にも注力。物件データ出稿の手間を省き、管理面でも充実を図っているのです。
サイト運営会社は、およそこうしたことを推進して、各社レベルアップにしのぎを削っています。
つまり、ポータルサイトは、
１．サイトのＰＲ・宣伝活動をし、
↓
２．出稿者を増やして（掲載する物件数の増大）
↓
３．反響率の向上を果たす（入居契約の促進）
ことが求められます。
最近目を引くポータルサイトの動きとして、「HOME’S」（ネクスト）、賃貸物件検索サイト「アパマンショップ」（アパマンショップ）、「SUUMO（スーモ）」（リクルート）などの大手サイトの新機軸が挙げられます。
なかでも、ネクストはスマートフォン対応の専用サイトをオープン、法人会員向けの事業者間物件情報流通サービスを開始、住まい探しに役立つコンテンツの大幅拡充など、相次いで新機能やサービスを打ち出しています。
また、アパマンショップも加盟店の基幹システムからサイトへ物件情報の提供を開始するなど特色を見せ、サイト運営に独自性を打ち出すCHINTAIは、賃貸住宅情報誌「CHINTAI」を大幅リニューアルして、サイトと印刷媒体を併存させる戦略を取っています。
ポータルサイトのシステム開発には多額の資金を必要とし、相当なランニングコストがかかってくることから各社の営業戦略を交え、熾烈な競争が今後もさらにヒートアップすると見られます。
────────────────────────────────────────────────────────────────────────────
（2010.1.26）
